1993年に任意の職能団体「東京臨床心理士会」として誕生した当会は、2023年に設立30周年を迎えます。 2012年に一般社団法人化し、2019年からは「東京公認心理師協会」と名前を変えて、現在では、約4900名の公認心理師と臨床心理士からなる大きな職能団体へと発展しました。 当会会員たちの活動の場も、教育領域におけるスクールカウンセラーをはじめ、医療・保健、福祉、産業、司法・矯正の各領域のほか、私設心理相談、災害有事の心理支援など、 実に多岐にわたっています。

ここ数年にわたる新型コロナウイルスの感染拡大で、私たちは、行動様式や考え方、価値観に至るまで、変容せざるを得ない状況に直面しました。 そして、心痛む時間に身を置くことを余儀なくされました。今まさに、会員一人一人が、心理支援のニーズの高まりをひしひしと実感しながら、 こころの健康を支えたいと、日々、力を尽くしています。

近年では、災害やいじめ問題、自死予防にかかる心理支援、被害者支援等、自治体や関係機関から協力要請をいただく機会が増え、他機関・多機関で連携していくことも、 当会にとって、欠かせないものになっています。これまで、当会は、４つの公的事業（東京都里親支援機関事業、世田谷区里親支援機関事業、福島県外避難者の心のケア事業、福島県復興支援員設置事業）を 受託してまいりましたが、今後もますます地域とのつながりを充実したものにし、皆様にとって、よりお役に立てる団体になりたいと考えています。

そのような中で、職能集団として、私たちのもつ職能を、社会の要請にこたえる形で途切れなく還元していくには、まずは会員相互が研鑚し、専門性やその質を担保しながら、 責任をもって心理支援にあたる必要があります。年間で約50回に及ぶ研修会や情報交換会の開催、法令や職業倫理を遵守するための関連規定の整備や勉強会、大学院生をはじめとする若手の育成など、 当会が展開する事業は、会員のみならず、公認心理師、臨床心理士有資格者を下支えする基盤になると確信しています。
　東京に暮らす皆様と手をたずさえ、アフターコロナのその先にある未来まで見据えながら、より一層の心理支援にあたってまいります。